社員が安心して働ける環境を整える
メンタルヘルス対策については、各企業ごとの迅速な対応が求められており、最近は当社でも、メンタルヘルスに関するご相談をいただくことが多くなりました。
その内容は、病気にかかってしまった社員に対する対応よりも、会社として、社員を病気にさせないためにはどうしたら良いのか？というご相談が圧倒的に多いのが現状です。
企業は利益の追求を目的としていますから、その利益の獲得に失敗してしまうと、存続すること自体があやうくなってしまいます。
したがって、意思決定や行動は極めて合理的である必要があります。
しかし、会社組織に属しているわたしたち人間の考えや行動は、感情によって大きく左右することが最近の脳科学の研究からも明らかになってきています。
そのようなことから、会社組織には、属する人が同じ方向に向かって進んでいくための「経営理念やビジョン」、就業規則などの一定のルールが必要となりますが、より生産性の高い組織であるためには、その組織が、「社員が安心して働ける」環境であることが望ましいといえます。
新卒採用の縮小やいわゆる派遣切りの問題など、日本全体を雇用不安という空気が覆っている中、大手の各メーカーでの大幅な人員削減のニュースには、少なからず衝撃と関心をお持ちのことと思います。さまざまなところまで影響が及んでいる１００年に一度の大不況ですが、ここからは、企業の内部に目を向けてみたいと思います。
「会社に残れた幸せな人」
人員の削減や、生産調整などが行われると、企業の内部には大きな変革が必要となります。
生産調整が行われれば、生産ラインの縮小や大幅な人員削減、退職は免れても人件費削減の影響から、昇給やボーナスはなくなるでしょう。
新聞などの報道を見ていても、その人員の削減は数千人から数万人規模で、当初ニュースで騒がれていた非正規従業員の解雇だけでなく、その影響は、正社員にまで及んでいます。
その結果、企業内には、いつ、誰が、その対象になってもおかしくないという、底知れぬ不安感と、殺伐とした雰囲気が漂うことは、簡単に想像できることだと思います。このようなことは、企業の合併や経営改善のためのリストラの一環で行われる、人員削減などでも同じです。
報道などでは、特に、解雇された側の目線で雇用問題が取り上げられていることが多いこともあり、つい、企業内に残された人は「会社に残れた幸せな人」というような、認識をされてしまいがちですが、実は、解雇された側と同じように、とても苦しんでいるのです。
（第３回に続く 企業におけるメンタルヘルス第３回）
（シリーズ－企業におけるメンタルヘルス全４回）
企業におけるメンタルヘルス第１回2011.01.30 長野知鶴 (組織｜人事・人材開発｜教育研修｜カウンセリング)
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組織と人材 第１回